社員教育の計画の立て方～社員教育の目的・実施の流れと教育方法を紹介～

企業が成長するためには、人材育成は欠かせません。

企業が社員の育成を目指して行うのが「社員教育」です。

本記事では、社員教育の計画の進め方や実施方法について解説します。
企業で社員教育を推進する担当者の方など、ぜひ参考になさってください。

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社員教育を計画する４つの目的

社員教育を計画し実施する目的として、主に以下の４つが挙げられます。

1.スキルアップ

社員教育の目的の１つは、スキルアップです。

社員一人ひとりが所属する部署、任されている職務によって、業務上必要なスキルや知識は異なります。

また、役職が上がると労務管理や人材育成、経営層への報告など、マネジメントに伴う業務を担うケースが出てきます。

社員教育の重要な目的として、業務のパフォーマンスを高めるために社員のフェーズに沿ったスキルアップの機会を提供することが挙げられます。

2.企業理念・方針の浸透

社員教育の目的の２つ目は、企業理念・方針の浸透です。

社員教育で、会社の経営理念やビジョンを共有することで、自身が所属する企業に対する理解が深まり、所属意識を高めることに繋がります。

会社の考え方が浸透すれば、会社の一員として顧客や社会に対してどのように接するべきか、自ら考え行動できるようになります。

会社が順調な時には、社員の不満はあまり出てこないものです。しかし、業績が悪化したり景気が落ち込んだりすることによって、社員が不安や不満を感じるような状況になった際、経営理念・方針の理解進んでいれば、社員の結束力を高めることができるかもしれません。

3.リスク対策

社員教育の目的の３つ目は、リスク対策です。

昨今のITデバイスの進化とともに、大容量のデータ簡単に持ち運べるようになりました。

便利になった反面、企業の情報漏洩リスクも高まったと言えます。

また、そのような社会的な背景から、情報セキュリティに対する世間の目は年々厳しくなってきています。

情報漏洩や個人情報流出を引き起こさないために、社員教育の一環として、それらのリスクの把握と対策のための知識を学習し、情報流出事故等の発生リスクを減らすことも、社員教育の目的の１つといえます。

4.法令遵守

社員教育の目的の４つ目は、法令遵守です。

コンプライアンス（=法令遵守）という言葉が、広く社会に定着してきています。
コンプライアンスとは、企業がルールや社会的規範を守って行動することです。

例えば、パワー・ハラスメントなど、加害者側はコンプライアンス違反をしている自覚がなくても、被害者側がハラスメントを受けている、と感じればコンプライアンス違反となります。労務環境の改善を叫ぶ声や力も大きくなり、企業としてコンプライアンスは重要になっています。

コンプライアンスに関する社員教育を行いトラブルなどを未然に防ぐ、といった目的があります。

社員教育を計画作り５つのステップ

次に、社員教育を計画する流れを、以下の５つのステップに分けてご説明します。

それでは、一つずつ見ていきましょう。

1.組織の現状を整理し、課題を明確にする

社員教育を進めるための１つ目のステップは、組織の現状を整理し、課題を明確にすることです。

社員教育を計画する上で、なんのために教育を行うのか、解決すべき課題を組織全体から抽出することが大切です。

組織の中でも人事、経営、現場などそれぞれの立場によって、抱えている課題は異なります。

自身の立場だけで解決すべき課題を抽出するのではなく、人事、経営、現場のそれぞれにヒアリングして解決すべき課題を明確化するようにしましょう。

2.教育の目標を設定する

社員教育を進めるための２つ目のステップは、教育の目的を設定することです。

解決すべき課題が明確になったら、それを基に教育の目標を設定します。

社員教育を実施し、目標とする状態にするためには、どのようなタイミングでどのような内容の教育を実施する必要があるのかが見えてきます。

課題によっては、1回の社員教育では解決できない場合もあります。教育内容によって「何をどこまで達成するのか」を設定する必要があります。

3.教育の実施時期を決定する

社員教育を推進するための３つ目のステップは、教育の実施タイミングを決定することです。

社員教育の目標を決定し、その実現に向け、実施スケジュールを組み立てます。

実施タイミングには、定期的に実施される教育と、新入社員の入社時、昇格や配属などの人事異動、会社で認証を取るため、など他の出来事と連携して実施される教育があります。

それぞれの状況に応じて、期待する効果が得られるように余裕をもってスケジュールを設計する必要があります。

4.教育実施の方法を決定する

社員教育を進めるための４つ目のステップは、教育実施の方法を決定することです。

教育の実施方法には、大きく分けて実業務の中で学習をしていくOJT（On The Job Training）と業務の現場から離れて学習を行うOFF-JT（Off The Job Training）があります。

また、OFF-JTの中にも対面で行う集合研修とeラーニングによる学習があり、それぞれメリット・デメリットがあります。

この社員教育の実施方法については、次の章で詳しく解説をしましたので、自社の目的に合わせて、より適切な社員教育の方法を選ぶ参考にしてください。

5.アフターフォローの実施方法を決定する

社員教育を進めるための５つ目のステップは、アフターフォローの実施方法を決定することです。

「エビングハウスの忘却曲線」と呼ばれる研究結果では、新しく学んだことはその場限りの知識で終わってしまう傾向があると指摘しています。

つまり、実施した教育内容を定着させるためには定期的なフォローアップが必要だということです。

そこでよく社員教育で実施される手法が「フィードバックサイクル」です。

フィードバックサイクルでは、上記の４つを順番に行い、何度も繰り返していくことで成長につなげていきます。

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社員教育の３つの実施方法

それでは最後に、社員教育を行う上で、以下の３つの実施方法についてご紹介をしていきます。

なお、実施種別ごとの特徴については以下の記事で詳しく解説をしています。

ここでは、簡単にご説明します。

OJT

OJT（On The Job Training）は、現場で実践する中で学んでいく方法です。

普段の業務の中で学ぶ形式のため、現場の業務に沿った実践的なノウハウを身に付けられる一方で、指導者に依存するなどのデメリットがあります。

OJTのメリットとデメリットは以下です。

集合研修

集合研修は、社員を集めて行う教育です。または、社外で行われる座学形式の教育も含まれます。

集合研修であれば一緒に学ぶ仲間ができるのでモチベートしやすい反面、物理的に社員を集めるための費用がかかるといったデメリットもあります。

集合研修のメリットとデメリットは以下です。

eラーニング

eラーニングは、ネット環境とPCやスマートフォンがあれば受講できます。そのため、非常に利便性が高く、多くの企業の社員教育でeラーニングが採用されています。

eラーニングのメリットとデメリットは、以下です。

eラーニングのメリットとデメリットについては以下の記事で詳しく解説しています。

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まとめ

社員教育をしっかりと計画することは、その効果を最大限発揮する上で重要なポイントです。

本記事では、社員教育に対しての現状把握から実施に至る、５つのステップをご紹介しました。

自社の状況・目標にあった実施方法を選び、効果の高い社員教育を実施していきましょう。